不妊症、各種検査から体外受精・顕微授精の高度生殖医療技術までをカバー

不妊治療の助成金について

特定不妊治療費助成制度

 

オーク住吉産婦人科は、特定不妊治療費助成事業の指定医療機関です。
不妊治療を受けるご夫婦は年々増加の傾向にありますが、体外受精や顕微授精、凍結融解胚移植などには保険が適用されないため、中には経済的な理由で不妊治療をあきらめざるを得ない方もおられます。そこで、このような経済的負担を軽減するため、特定の不妊治療に必要な費用の一部を助成する「特定不妊治療助成制度」がつくられました。是非この制度を利用していただき、より最適な治療をお受けください。

 

 

<制度の有効活用>

多くの自治体では、治療費が限度額以下の場合は治療費の総額のみを助成するため、治療費用が助成の限度額を超える際に申請していただくと、制度を有効活用できます。凍結融解胚移植が助成の対象となる自治体の場合、この治療費は助成金の限度額を超えない場合が多いため、体外受精や顕微授精の際に申請されるのがおすすめです。

<医療機関が記入する書類について>

助成金の申請には、医療機関が記入する書類(例:不妊治療費助成事業受診証明書)が必要です。オーク住吉産婦人科では、特段のご要望がある場合以外は 無料で作成いたしますので、保健センターで入手された用紙をお持ちの上、フロントにお申し付けください。大阪府、大阪市の用紙はオーク住吉産婦人科で保管している場合がございますので、スタッフにお問い合わせください。

 

 

 

 

不育症治療費助成制度

 

妊娠しても、流産や死産などで子どもを持てない場合がありますが、一般的に2回以上の流産・早産・死産の既往がある場合に不育症と診断されます。

不育症治療費助成制度は、不育症治療に要した費用の一部が自治体により助成される制度です。現状では、大阪府内で高槻市がこの制度を設けており、オーク住吉産婦人科はその事業の対象医療機関です。

今後、不育症治療費助成制度を導入する自治体の増加が予測されますので、各自治体にご確認されることをおすすめいたします。



※制度の内容や、申請条件(所得など)は各自治体によって異なります。あらかじめ、自治体の定める条件に該当されるかどうかをご自身でご確認いただくようお願いします。
詳細は、お住まいの各保健センターにお問い合わせください。

 

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医療法人オーク会は、開院以来、多くの女性の悩みに耳を傾け、実績と信頼を築き、大阪だけに留まらず、関西を中心に広く全国から通院いただいております。
特に不妊診療では、各種検査から体外受精・人工授精・顕微授精まで高度な技術を幅広くカバーしております。不妊の原因によって、お一人お一人にあった方法で不妊治療を進めていきます。2016年10月には、東京・銀座にもリプロダクションセンターを備えたクリニックをオープンしました。お悩みの方は、是非一度ご相談ください。