みなさま、こんにちは。
今回は、最近話題となった研究結果について、少しご紹介したいと思います。

名古屋市立大学の研究チームが発表した調査によると、「流産を理由に年間1万人以上の女性が仕事を辞めている可能性がある」とのことでした。経済的な影響は年間約466億円にも上ると試算されています。この記事は読売新聞オンラインなどでも紹介され、注目を集めています。
この調査は、妊娠や流産を経験した約1100人にアンケートを行ったもので、流産を経験した方の約9%が「そのことがきっかけで仕事を辞めた」と答えたそうです。もちろん、これはあくまで一つのデータに過ぎませんが、女性が妊娠・出産に伴ってキャリアを諦めなければならない現実が、まだ根強く存在していることを示唆しています。
流産という心身に負担の大きい出来事に加え、職場への気遣いや制度の不備、理解の不足が、さらに女性たちを追い詰めてしまっているのではないか。
これは決して他人ごとではなく、私たち社会全体で向き合うべき問題だと感じています。
オーク会では、不妊治療・妊娠・出産というライフイベントの中で、患者さまが少しでも安心して過ごせるよう、医療と心の両面からのサポートを心がけています。
また、スタッフ一人ひとりが「仕事と人生」を両立できるような働き方の整備にも取り組んでいます。
今回の研究を通してあらためて思うのは、「女性が安心して妊娠・出産できる社会」は、「誰もが安心して生きられる社会」につながる、ということです。
医療現場としても、社会の一員としても、この課題に真剣に向き合い、変化を促していけるよう、私たちも努力していきます。
今回ご紹介した研究について、詳細を知りたい方は以下のリンクをご覧ください
【関連リンク】(外部リンク)
論文:Economic impact of resignation due to miscarriage(ScienceDirect)
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